2017年化粧品関連の新製品発売個数(新色、改良色、限定品、リフィル含む、11月29日付「粧業日報」発表分まで)は、前年より843個少ない1572個(前年比34.9%減)、平均単価は1723円増加して5758円(45.4%増)となった。
週刊粧業は、マーケットの動向を探る指標の一つとして毎年、新製品の発売状況を追い、カテゴリー別に数量、価格の変化を調査している。今回も新製品の販売状況をもとに、2017年のカテゴリー毎のトレンドや参入各社の商品施策を振り返る。
週刊粧業の推計では、2017年の業態別化粧品販売高は前年比2.7%増の3兆6350億6400万円となった。
週刊粧業がまとめた2017年度化粧品メーカー国内売上高上位30社ランキングをみると、30社の合計伸長率は、市場全体2.7%増(当社推計)で推移する中、6.2%増となり、30位圏外からのシェア獲得により上位30社の寡占化が進んだ。
2017年を振り返ると、全体的に「頑張らなくても賢くキレイ」というキーワードがトレンドの中心にあった。女性の社会進出が進み、働き方改革の動きが活発化している昨今、「時短」「面倒」というワードの出現率が高まっており、多忙な現代女性の姿が垣間見える。(アイスタイル 山田メユミCQO)
矢野経済研究所は、2017年6~9月にかけて、化粧品ブランドメーカー、化粧品受託製造事業者、化粧品原材料メーカー・商社、流通業者等を対象に、国内化粧品市場の調査を実施し、2016年度の国内化粧品市場規模(ブランドメーカー出荷金額ベース)を前年度比2.9%増の2兆4715億円と推計した。
矢野経済研究所は、2017年6月~8月にかけて、自然派・オーガニック化粧品メーカー、小売店、関連団体等を対象に、国内の自然派・オーガニック化粧品市場の調査を実施した。
TPCマーケティングリサーチは、2017年5月~7月にかけて、ドクターズコスメ市場について調査を実施し、その結果を発表した。
【みずほ証券・佐藤和佳子氏】インバウンドに関しては、日本百貨店協会の統計では2016年12月より外国人観光客の売上高が伸び続け、17年4~6月は再びインバウンドブームが起こっているようだ。
【クレディ・スイス証券・森将司氏】高級ブランドが揃う百貨店の化粧品売場は2016年12月以降、インバウンド需要が拡大し、2017年も売上好調が続いている。
化粧品業界ではここ数年、新たな付加価値の創出や独自性の追求を掲げ、R&D(研究開発)への投資を拡大する傾向にある。研究者の人員や設備の増強が活発化しており、工場の新設も珍しくない。
週刊粧業は2017年も恒例テーマ「男性化粧品・育毛剤」に取り組んだ。大手メーカーによる地上波を使ったマス宣伝が珍しくなくなるなど、ここ数カ年はメンズ化粧品のマーケットは見え方が変化している。
サイエンスコスメは、科学的知見、もしくはテクノロジーに基づいてつくられた化粧品を指す。「リポソーム化」や「ナノカプセル技術」もサイエンスコスメを象徴するテクノロジーだ。こうした技術は、もともとは製薬業界で一般的に用いられていた科学的技術や医学的知見である場合が多い。
「美白・UVケア」は、国内はもとより、アジアでも高い需要が確認され、グローバル戦略を進める上でも重要なカテゴリーである。そのため、各社が研究開発の注力分野に位置づけていることは、毎年春先を中心に発売される新製品・改良品からも明らかだろう。
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