ドラッグストアの化粧品販売戦略、PB開発やカウンセリング強化を加速

週刊粧業 2013年9月30日号

カンタンに言うと

ドラッグストアの化粧品販売戦略、PB開発やカウンセリング強化を加速

 業界団体「日本チェーンドラッグストア協会」(JACDS)の調査によると、2012年度のドラッグストアにおける化粧品売上高は初めて前年実績を下回った。

 セルフ販売という利便性や手軽さに、カウンセリングを織り交ぜたスタイルで幅広い年代から支持を集め、化粧品の購入場所として最も身近な存在となったドラッグストアだが、化粧品の国内市場の頭打ちや消費者ニーズの変化、通販の台頭などを背景に、これまでの販売方法では持続的な成長が望めない時期に差し掛かっているといえる。

 他の販売チャネルにはないドラッグストア独自の価値を見出せるか。各社が新たな販売スタイルを模索している。

競合チャネルとの差別化に向け
専門スタッフの育成が課題に

 ドラッグストアにおける化粧品販売において、最も売上規模が大きいのが制度化粧品だ。

 しかし、リーマンショック以降の景気の落ち込みを機に、この分野のいわゆる中価格帯商材が苦戦を強いられるようになった。「この傾向は今後も続くのではないか」(業界関係者)との見方がある。

 化粧品の国内市場が伸び悩む中、台頭する通販を筆頭に他の競合チャネルとどう差別化を図っていくか。これは業界にとって今後の重要なテーマとなりそうだ。

 その1つの鍵となりそうなのが、接客カウンセリングの強化だ。

 特に通販にはない優位性として活かすべきだと指摘する業界関係者は少なくない。

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