国内化粧品市場は、少子高齢化にともなう化粧人口の減少により市場縮小が有力視されており、大手メーカーを中心に、高齢者層もターゲットに想定したシリーズ展開や既存ブランドのターゲット層を引き上げる取り組みが活発になってきた。
ここへ来て、限られたパイの中で人口率が高いシニア層を獲得し、シェア拡大を目指す動きが本格化している。また2010年に「エファージュ」で参入したサントリーに代表されるように、異業種からの参入カテゴリーとしても注目されており、事業育成・拡大の主戦場と捉える傾向が強まってきた。
今特集ではブランドメーカー6社と、シニア向けマーケティング・ブランディングのサポートビジネスを展開する4社の計10社のシニアマーケットへの取り組みから、シニア化粧品市場を展望する。(記事全文はこちら)
市場の捉え方・切り口は多様に
ターゲット層の明確化が必須
「シニア」や「ヤング」に対する生活者の意識調査(2012年7月実施)を行ったビデオリサーチの報告よると、回答者の世代よって若干のズレはあるものの、おおよそ「60歳前後」からシニア世代と捉えていることが明らかになった。
そのほか、「シルバー」「高齢者」は60代後半、「老人」は70歳以上からという意識が確認されている。
化粧品業界では、シワ、シミ、たるみなどのエイジングサインに対して効果・効能が期待できる成分を配合し、「アンチエイジング」をキーワードにした化粧品が売場を拡げ、成長カテゴリーとなっている。
一方で、シニア世代を意識させる60代をコアターゲットに設定しているブランド・商品は、他の業界と比べても極端に少ない。むしろ、そのすぐ下の世代である40~50代をコアターゲット層に設定した商品が増えてきている。
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この記事は週刊粧業 掲載
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