GMSや大手スーパーが名を連ねる日本チェーンストア協会（本部＝東京、会長＝清水信次ライフコーポレーション会長）の「平成27年1～9月期のチェーンストア販売概況」（58社、9330店舗）によると、販売総額は約9兆7340億円で、前年同期比は100.7％（店舗調整後）とほぼ横ばいで推移している。
このうち、「日用雑貨品」が対前年比0.8％減の7981億8170万円（構成比8.2％）、「医薬・化粧品」が同3.0％減の3113億845万円（同3.2％）で、いずれも前年実績を割り込んだ。
量販店市場の主要カテゴリーである「食料品」は、販売総額が対前年比2.6％増の6兆278７億6764万円と好調に推移し、カテゴリー別構成比は64.5％と他を圧倒している。
食料品に次ぐカテゴリーは、「日用雑貨品」「医薬・化粧品」を含む「住関品」で、販売総額が同2.1％減の1兆977１億7446万円、カテゴリー別構成比は20.3％となっている。
今回取材した3店舗（イオンスタイル鎌取店・アピタ稲沢店・ゆめタウン光の森店）では、量販店の主要カテゴリーである食料品コーナーから女性客を誘引するため、食料品と化粧品の売場が隣接したフロアレイアウトの展開でほぼ一致していたのが印象的だった。
中でも、ゆめタウン光の森店では食品売場に近いことを考慮し、今春のリニューアルで買い物カゴやベビーカーを押してゆったりと回遊できるよう、従来よりも売場の通路幅を広く設計した。
同じく今春改装したイオンスタイル鎌取店では、30～40代の若年ファミリー層の集客策として、店内のH＆BC売場「グラムビューティーク」にナチュラルフードも取り揃えたオーガニックコーナーを新たに導入した。
アピタ稲沢店でもオーガニックコーナーを導入し、品揃えを充実させるなどして若年ファミリー層の集客獲得に力を入れている様子がうかがえた。
こうした「オーガニック」「若年ファミリー層の開拓」に加え、イオングループでは昨年9月からPB商品「トップバリュ セレクト GLAMATICAL」を展開しているほか、コーセーやちふれ化粧品、ロート製薬との共同開発品で他社との差別化を図っている。
最近では、セブン＆アイグループでも大手化粧品・日用品メーカー各社とPB商品の共同開発を推進しており、こうした動きは今後さらに広がっていきそうだ。
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この記事は週刊粧業 2015年10月26日号 33ページ 掲載
〔ドラッグストア〕■ドラッグストア12社にアンケート～PB強化の傾向が鮮明に、接客力高める動きも根強く①現在の立地、今後の重点立地、②ライバル業態、③売上伸び率（全体、化粧品、日用品）、④主要カテゴリー別伸び率、⑤売上増加・減少の要因、⑥今後の強化商材、⑦PB商品を販売するメリット、デメリット、⑧課題＆今後の重点施策、⑨貢献しているメーカー■ドラッグストア取材店舗／マツモトキヨシ新松戸駅前店...
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