【週刊粧業選定】2016年化粧品業界・日用品業界10大ニュース

週刊粧業 2016年12月12日号 1ページ

2016年12月16日 17:00

週刊粧業化粧品業界動向日用品業界動向

カンタンに言うと

　週刊粧業では、2016年12月12日号において「2016年化粧品日用品業界10大ニュース」を発表した。

　1位は「インバウンドが沈静化する中、化粧品市場は前年超えへ」だった。

　2015年に中国人を中心とした外国人観光客による「爆買い」が起こり、翌年の2016年はインバウンド消費でモノ消費からコト消費へのシフトが鮮明となる中、円高が進み需要に落ち着きがみられたことから、その反動が懸念された。

　しかし、提案の質を変え、様々な取り組みを進めていることから、伸び率は鈍化しているものの昨年を上回る形で推移。4年連続の市場拡大が見込まれる。

　2位は「化粧品・日用品企業の研究開発への投資が本格化」だった。

　化粧品・日用品分野で国内最大手の花王が約60億円をかけて神奈川県小田原市に化粧品の研究施設「ビューティリサーチ＆イノベーションセンター」（写真）を9月に開設したほか、資生堂が横浜・みなとみらい21地区に総事業費300～400億円をかけて建設する新研究所「グローバルイノベーションセンター」（2018年末稼働予定）の起工式を10月に行った。

　コーセーも、現在の技術情報センター（東京都北区）の社屋を建て替え、新たに「基盤研究所」を建設することを決定した。創業 70周年を機に、価値創出の要である研究開発拠点を再編成する。

　3位には「高付加価値化が進み、トイレタリー市場は好調維持」がランクインした。

　ライオンの濱逸夫社長が11月上旬に行われた決算説明会の席で「日用品の場合、単身世帯が増加していることが1つのプラス要因となっている。また、高齢化の進展に伴い、ヘルスケア関連商品で機能性や単価の高い中高価格帯が伸びていることも要因の1つだ。こうしたトレンドは第4四半期以降も大きくは変わらないだろう」と指摘しているとおり、トイレタリー市場は好循環のサイクルに入っており、各社が高付加価値化に向けた取り組みを強化することが前提ではあるが、この流れはしばらく続きそうだ。

　2016年は、従来にはない特徴を備えた製品が数多く登場した年でもあった。

　一例として、ライオンが8年ぶりにボディソープ市場へ投入した大型ブランド「hadakara（ハダカラ）ボディソープ」は、「アクロン」や「ソフトinワン」で活用しているコア技術「複合体形成技術」を応用することで、これまで困難だった保湿成分を肌に吸着させることを可能にした。

　「身体を洗っただけでボディケアもできる」という点が支持され、計画の3倍で推移しているという。