決算・業績
花王、2011年3月期第2四半期は0.4％増収
化粧品ビジネスの構造改革、コストダウン活動の推進などで収益性が向上 花王の2011年3月期第2四半期の連結業績は、売上高が前年同期比0.4％増の6013億5100万円、営業利益が27.0％増の578億7300万円、経常利益が23.1％増の564億4000万円、純利益が10.3％増の278億3700万円となった。 売上増は、ビューティケア事業で日本の化粧品市場縮小を受け、ヒューマンヘルス...
ドクターシーラボ2010年7月期決算、独走態勢をさらに加速
ドクターシーラボ （本社＝東京） がこのほど発表した2010年7月期決算は、売上高が317億8900万円で前期比22.7％増、 営業利益が83億7000万円で54.9％増、 経常利益が83億7600万円で55.4％増、 当期純利益が46億9900万円で54.2％増となり、同業他社の追随を許さない好調ぶりを見せつけた。 売上高の90％以上を占める国内事業では、「通信」「対面型店舗」「卸売」...
ハーバー研究所、2011年3月期第1四半期は通販寄与で12.3％増収
ハーバー研究所の2011年3月期第1四半期決算は、 売上高28億4300万円で前年同期比12.3％増、 営業損失27万円 （前年同期は1億1300万円の営業損失）、 経常損失610万円 （同1億1800万円の経常損失）、 四半期純損失が9600万円 （同2億4800万円の四半期純損失） だった。 またチャネル別の売上高は、 活発に行う広告宣伝活動が好影響した通信販売が10.6％増となり、...
ジャパンオーガニック、戦略加速で売上高8億5000万円めざす
ジャパンオーガニックはこのほど、 主力のスキンケアブランド 「ドゥーオーガニック」 をリフトアップ・エイジングケアへ特化～刷新を契機に石鹸や化粧水のほか美容液など全5品 （2400～7200円） を発売し、 通信販売を軸にしたチャネルミックス戦略を商品の鮮度アップで再活性化している。 ヨーロッパの有機認証機関エコサートの認証とともに、 フランスのコスメビオ協会 （ＣＯＳＭＥＢＩＯ） から...
ファンケル、2011年3月期第1四半期は減収も営業利益が18％増
ファンケルが発表した2011年3月期第1四半期決算は、売上高233億9400万円で対前年比2.8％減、営業利益21億2700万円で同18％増、経常利益20億6300万円で同14.1％増、四半期純利益は8億1300万円で同16.2％減だった。 主力商品が振るわず減収となる一方で、マーケティング費用が前年同期に対し減少して本業の儲けが増加して営業増益となった。 ...
ハリマ共和、2011年3月期第1四半期は0.2％減収、経常益24.8％減
ハリマ共和物産の2011年3月期第1四半期の連結業績は、売上高が前年同期比2.6％減の87億4700万円、営業利益が35.7％減の1億7600万円、経常利益が24.8％減の2億7600万円、純利益が36.9％減の1億1000万円となった。 ...
中央物産、2011年3月期第1四半期は4.2％減収
中央物産の子会社6社を含めた2011年3月期第1四半期連結業績は、売上高が前年同期比4.2％減の337億5200万円、営業利益が10.8％減の3億6300万円、経常利益が17.4％減の4億8100万円となった。純利益は、資産除去債務に関する会計基準の適用により、74.7％減の1億2300万円と数字の上で大幅な減少となった。 セグメント別でみると、日用品雑貨事業は売上高が332億7900万...
ゲンキー、ＰＢ化粧品「コロラド」が利益面で好業績を牽引
北陸・東海地方でドラッグストアを展開するゲンキー（本社＝福井県、 藤永賢一社長）が、1万円クラスの製品を含むＰＢ化粧品「ＣＯＬＯＲＡＤＯ （コロラド）」の販売を軌道に乗せている。 2010年6月期業績における部門別売上総利益率は、低価格化が進む「食品」や「医薬品」が低下する一方で、「化粧品」は前期比1.2Ｐ増の27.9％へと上昇し、利益面で好調な業績を支えている。藤永社長は、8月6日の決...
2009年度化粧品メーカー売上高上位30社を発表〜週刊粧業調査
市場の減少率を上回り上位寡占傾向、18社が増収も合計で前年割れに 週刊粧業がまとめた2009年度化粧品メーカー売上高上位30社を見ると、 30社の合計伸長率は市場全体が0.8％減 （当社推計） で推移する中、 0.4％減となった。減少幅が小幅にとどまっていることから、上位30社という視点で見れば、寡占化傾向を示す結果となった。 200億円台企業が11社乱立 今回の調査では、従来以上に...
マンダム、2011年3月期第1四半期はアジア好調で増収
マンダムの2011年3月期第1四半期連結業績は、売上高が前年同期比4.2％増の151億700万円、営業利益が13.2％減の22億9200万円、経常利益が11.5％減の24億2300万円、純利益が15.5％減の12億4000万円となった。 増収となったのは、国内の既存品が全般的に伸び悩む一方で、アジアにおける現地通貨高が海外子会社売上高の円換算額を大幅に増加させたことが主因としている。その...
