週刊粧業マーケット

2016年04月04日発行 1、8~11ページ掲載

【週刊粧業】2016年春の訪販化粧品メーカーの最新動向

【週刊粧業】2016年春の訪販化粧品メーカーの最新動向

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日本訪問販売協会が昨年12月に発表した資料によると、2014年度の訪問販売の売上高(正会員企業のデータを基にした推計)は前年度比3.3%減の1兆7193億円、化粧品も6.5%減の3678億円と落ち込んだ。13年度は消費増税前の駆け込み需要の影響もありプラス基調で着地したが、その反動減も相俟って一転してマイナス推移となった。全体観としては業態そのものがじり貧傾向にあるといえそうだが、既に有力メーカー各社は従来の訪問販売だけにとどまらず、店舗型サロンを中心に多様な策を講じて逆境を跳ね返そうとしている。さらに、そうした新たな取り組みの成果が次々と顕在化していることも浮かび上がってきている。今特集では関連企業12社・1団体(ポーラ、日本メナード化粧品、ノエビア、ナリス化粧品、オッペン化粧品、ヤクルト本社、シャンソン化粧品、フォーデイズ、アイビー化粧品、ニュー スキン ジャパン、マリアンボレ、ペレ・グレイス、訪販化粧品工業協会)を取材した。

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