週刊粧業マーケット

2017年09月11日発行 1、6~11ページ掲載

【週刊粧業】2017年日雑卸業界の最新動向

【週刊粧業】2017年日雑卸業界の最新動向

価格500円

※PDFをご覧いただくには、Adobe Reader が必要になります。ご購読に関して詳しくはこちら

ご購読に関して詳しくはこちら カートに入れる(ダウンロード版)

有力日雑卸各社では、メーカーと一体となった商品の高付加価値化による単価アップの取り組みや、高品質・ローコストを追求する物流機能の強化、企画力・提案力・マーチャンダイジング力をベースとしたMD提案などが奏功し、業績は概ね好調に推移している。こうした好調な時期にこそ、2019年10月に予定される消費税率10%への引き上げや、2020年の東京五輪後に起こるであろう景況悪化に備えておかねばならない。そこで今回は、時代を先読みし、様々な対策を講じている卸企業11社(中央物産、J-NET、J-NET中央、あらた、井田両国堂、大木ヘルスケアホールディングス、大山、ハリマ共和物産、森友通商、麻友、秋葉商店)の取り組みをクローズアップし、次世代卸売業のあるべき姿に迫ってみた。

人気ランキング

バラ売り 人気ランキング

ホーム > 週刊粧業マーケット > 【週刊粧業】人材価値向上に向けた取り組み

ライブラリ・無料
ダウンロードコーナー

刊行物紹介

定期購読はこちら
カートを見る

条件で絞り込む

キーワード

絞り込む
pagetop