週刊粧業マーケット

2018年01月29日発行 8~9ページ掲載

【週刊粧業】2018年化粧品受託試験の最新動向

【週刊粧業】2018年化粧品受託試験の最新動向

価格300円

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2017年は、大手化粧品メーカーから「シワ改善」を標榜した医薬部外品が発売され、情緒性から機能性を重視する消費者の動向もあり、化粧品・医薬部外品の効果効能を可視化する「有効性評価試験」が改めて注目を集めている。また、近年は中国・アジアを中心に高品質で「安心・安全」な日本ブランドが高く評価され、化粧品の輸出額が年々増加傾向にある。今後は大手メーカーだけでなく、中小・ベンチャーでも海外進出を視野に入れた商品開発がさらに進展し、それとともに評価試験の検査インフラを持たない中小メーカーを中心に、有効性・安全性評価試験へのニーズがますます高まっていくことが予想される。今特集では、化粧品に関する有効性・安全性の評価試験サービスを展開する関連企業7社・2団体(マツモト交商、東洋ビューティ、日本食品衛生協会、DRC、ベックス、東京理化学テクニカルセンター、ニコダームリサーチ、日本食品分析センター、インフォワード)の取り組みを紹介する。

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