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【週刊粧業】2021年大手流通業の新年度経営戦略

【週刊粧業】2021年大手流通業の新年度経営戦略

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コロナ禍によって、業態ごとの好不調が鮮明になった。SM、ドラッグストアの小商圏型が好調な一方、広域型のショッピングモールや緊急事態宣言下で休業した百貨店、駅ビル等の商業施設は苦戦を強いられた。また外出自粛、テレワークの普及などでステイホームが定着し、キッチン用品、家事用品の需要が高まり、ホームセンターが好調に推移した。一方、近場で短時間で生活に必要なものをまとめ買いしたいというニーズが高まり、ワンストップショッピングの価値が見直されている。GMSの業績は好調とはいえないものの、駅前立地の中型店など好調に推移している店舗もある。ライフスタイルの変化や生活シーンに合わせた商品を提供することで、改めて衣食住フルラインの強みを発揮する兆しがみられる。今特集では、大手流通業4社(イトーヨーカ堂、平和堂、フジ、イオンリテール)を取材した。

発行日
2021年04月12日 
ページ番号
10~14ページ
ファイル形式
PDF
ファイルサイズ
2.94メガバイト
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