化粧品・医薬部外品OEM／ODM大手の東洋ビューティは、「中央研究所・イノベーションセンター」（大阪）と「宇都宮研究所」（栃木）の東西2拠点体制で、相互に情報をネットワーク共有し連携しながら、約100名の研究員が開発に取り組んでいる。
その研究開発の土壌構築・整備の旗振り役を務めてきた吉尾公男氏は、今年4月に執行役員・研究開発本部副本部長へと昇任した。
――処方や原料のデータベースの整理・管理を行う「情報管理室」（現研究開発管理室）の設置や、宇都宮研究所の立ち上げなど研究開発まわりの環境づくりでは中心になって取り組まれてきたと聞いています。
吉尾 当社は2003年頃より研究開発力の強化に向けて本格的に取り組んでおり、その一環として開発環境の整備を継続的に進めている。
データベース化・システム強化は、宇都宮工場内に研究所を立ち上げたことで早急に取り組むべき課題となった。
中央研究所との情報共有までのタイムラグが見られ、作業効率に影響してくると感じたためだ。
相互連携を高めた成果として、今の業界トレンドや顧客ニーズに対し、ある程度のスピード感を持って対応できる力がついてきたと感じている。
しかしながら、当社が目指しているのは、開発製品を通じて顧客の満足・期待を超える感動の提供にあると考えている。
そのためにも、今後は開発の「質」をより高めていけるような環境づくりを進めていきたい。
――システムの構築とその活用により将来的にどのようなことが実現可能となるでしょうか。
吉尾 蓄積したデータベースをもとに、少し先のトレンドを予測しながら、製品開発が進められ、新たな価値提供を実現する。
「ODM」を掲げている以上、化粧品市場に仕掛けていけるような製品を数多く手がけていく。
働く環境の整備はすぐに成果として表れるものではないが、5年、10年先に企業として新しい成長ステージに入っていることを期待し、今後も取り組んでいく。
この記事は週刊粧業 2017年7月3日号 21ページ 掲載
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