【量販店アンケート2018】売場鮮度と客数向上が課題

週刊粧業 2018年10月22日号 54ページ

【量販店アンケート2018】売場鮮度と客数向上が課題
 GMSや大手スーパーが名を連ねる日本チェーンストア協会(本部=東京、小濵裕正カスミ会長)の「平成30年上半期(1~6月度)のチェーンストア販売概況」(56社、1万187店舗)によると、販売総額は約6兆3148億円で、前年同期比99.7%(店舗調整後)と微減で推移した。

 このうち、「日用雑貨品」が前年同期比3.6%減の4792億4235万円(構成比7.6%)と苦戦した一方で、「医薬・化粧品」が同1.4%増の1863億2786万円(同3.0%)となり、プラス成長を果たした。

出店エリアは「都市郊外」を重視
ドラッグストアが最大のライバル

 今回のアンケートは、昨年から1社減の3社から回答を得た。

 (〔1〕)では、各社の出店戦略について現在の主要立地を尋ねたところ、前回と同様に「都市近郊」(7P)がトップとなり、次いで「住宅街」(4P)と「郊外」(4P)が同率で並んだ。

 また、同設問では今後の重点立地についても質問したところ、「都市近郊」(6P)がここでもトップに立った。以下、「住宅街」(4P)、「都市部の商店街」(3P)、「郊外」(2P)と順位に大きな変化はなかったが、昨年調査で3Pだった「都市部の駅周辺」(0P)が唯一、回答なしの結果となった。

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