専門店ブランドの相次ぐ縮小で
ドラッグ・通販への対抗意識強まる
化粧品専門店22社が出店している立地は、「中規模商店街」が50.0%、「住宅地単独店」「SC・駅ビルのテナント」がともに22.7%、「大型商店街」が4.6%となった。
昨年との比較では、「中小規模商店街」が16.6P構成比を落とす一方、「住宅地単独店」が2.7P、「SC・駅ビルのテナント」が9.4P構成比を伸ばしている。
「商圏における最大のライバル業態」について聞いてみると、前回調査と同様に、「ドラッグチェーン」（以下、ドラッグ）が最も多く、40Pを獲得した。
2位から5位は、順調に成長を続ける「通販」が29P、地域に根ざした店舗づくりを推進する「GMS」が15P、インバウンド需要を背景に化粧品の売上が好調な「百貨店」が13P、同業者である「化粧品専門店」は12Pとなった。
化粧品専門店で取り扱うブランドでは、全粧協加盟専門店ブランド「キリョウ」において売れ筋商品3品を除く、その他商品について2019年12月に生産を終了することが既に決まっている。
計画目標を達成できなかったため、販売終了となった「キリョウ」だが、実際に専門店への取材では、ドラッグなどの他業態との差別化を図るうえで、有用なブランドであったとする声も少なくなかった。
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この記事は週刊粧業 2018年10月22日号 38ページ 掲載
◎オールリテイラー特集～リアルの強み活かしつつ差別性を打ち出す方向に〔専門店〕■化粧品専門店座談会～「特別座談会～化粧品専門店の現状・課題と未来」参加者／高橋一敏氏（サンウェル代表）、寺田和幸氏（良い肌代表）、中井将之氏（ミナカイ代表）、岡田典朗氏（スキンケアハウスオカダ代表）、播磨秀宜氏（コーロ専務）、細川信也氏（ミキヤ店長）■化粧品専門店22店にアンケート～サービス・売場の強化で他業態と...
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