ドラッグストアの化粧品販売戦略、対話力や販売力の研鑚に注力

週刊粧業 2018年11月12日号 1ページ

ドラッグストアの化粧品販売戦略、対話力や販売力の研鑚に注力
 週刊粧業10月22日号(創業65周年記念号)で全5ページにわたって「ドラッグストア業態」について洗い出したのに続いて、本号ではそのドラッグストア業態における化粧品販売戦略に焦点を当ててインタビューを行った。

 同業他社に手の内を明かせない昨今の事情を反映してか、取材協力企業は2017年よりも少ない計4社にとどまった。

 それでも、自社のメリットよりも情報開示によって業界のボトムアップを優先する4社から様々な取り組み施策について話を伺うことができた。

 10月22日号で報じた通り、同業態は売上規模・店舗数とも拡大している。4社の最新動向を報じることでドラッグストア業態における販売戦略に迫ってみたい。

大同団結から20年経て
総売上規模は3倍強に

 全国に展開するドラッグストア事業者の大半を束ねている日本チェーンドラッグストア協会(JACDS)は、「ドラッグストアの現状と課題」と掲げ、興味深いレポート「2025年10兆円に向けてドラッグストア業界成長の取り組み」を発表している。

 これによると、現在のドラッグストアがかつての「薬局」から現在の業態へ変わっていくうえで口火を切ったのは1970年代のことで、レポートは「若き薬局経営者たちによって、米国に学んで日本版ドラッグストアづくりが進められた」(JACDS)と定義している。

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