東洋ビューティ、研究の専門性向上で提案力に厚み

　化粧品･医薬部外品OEM/ODM大手の東洋ビューティは、成長領域に位置づけるスキンケア製品の新規受注獲得などにより、2019年4月期は前年比7.6%増の258億円で好調に推移し、4期連続の増収を達成した。

　増井勝信社長は「約2年前から研究開発の専門化をテーマに開発部門をスキンケアとヘアケアの2部門に分けて研究員を配置し、それぞれで特徴のある製品づくりを目指して取り組んでいる」と述べ、美容液配合シャンプーなどを引き合いに「各部門から生まれた新たな開発品が実績に結びついてきている」と好調の要因を語り、こう続けた。

　「専門性をさらに向上させ、ニッチ市場を創造するような、既存のカテゴリーにはない新規性の高い製品づくりを強化していく」

　今年に入りインバウンド需要の減速感が見えはじめた国内市場については「ここ数年続いた勢いを今後も期待するのは難しいかもしれないが、見方を変えれば、インバウンドによって世界に日本製コスメの認知拡大とともに、様々な国や地域の市場へと裾野が広がった。

　これまで日本だけの市場を考えていた企業も経済成長が続く海外市場の開拓を進めている。当社も技術と経験に裏打ちされた高品質な日本製化粧品の良さを広める一助を担っていきたい」と話し、「グローバル」をキーワードに、今年4月に国内3拠点目として稼働した新工場「佐賀工場」を軸にした成長戦略を語った。

　佐賀工場は、既存3工場分の年間生産数量となる約5万トンの生産能力を持つ同社最大の工場となる。

　現在は150名体制で、新規受注製品の生産と既存工場の負担軽減を目的に一部生産を移管しているが、今期中にもISO22716（化粧品GMP）を取得して、グローバル対応工場としての体制基盤を整え、稼働率を上げていく。

　「ここ数年は需要過多により多忙だった分、社内組織に多少の歪みが生じている。社内体制の整備と、社員育成･教育の仕組みづくりに重点を置き、来期からの新5カ年計画の策定を進めていく」（増井社長）