フリー処方最前線、訴求からの脱却で新たなステージへ

C&T 2019年6月17日号 35ページ

フリー処方最前線、訴求からの脱却で新たなステージへ
 スキンケア市場で無添加カテゴリーが1980年代に創造されて30年以上が経つ。

 当時は、肌トラブルが生じる恐れのある場合に容器・パッケージへの記載を義務づけられた成分(表示指定成分)を使用しない化粧品を指し、「指定成分無添加」が安全・安心を担保するキーワードとなり、参入企業が増えて市場は大きく成長した。

 その後、2001年に化粧品の全成分表示が義務化されたことで、指定成分を表示する必要はなくなった。

 その一方で、消費者の自然志向の高まりとともに、自然派・オーガニック化粧品など肌や環境にやさしい化粧品グループと共振しながら、企業ポリシーとして「無添加・フリー」を掲げることがブランド価値を高めるファクターとなり、近年はメークアップからヘアケア、さらには日用品にも「無添加・フリー」を掲げる製品が増えてきている。

 今回はファンケル、ハーバー研究所、牛乳石鹼共進社、バスクリン、RBPの5社に自社の無添加・フリー化粧品のこだわりと今後の展開について話を聞いた。

 また、高機能化が進む化粧品市場において、無添加・フリー化粧品はどのような存在になっていくのか。

 化粧品の安全性が問われた1970年代から無添加市場が台頭してきた80年代にかけて、大手化粧品会社の研究者として様々な製品開発を行ってきたビューティサイエンティストの岡部美代治氏(ビューティサイエンスの庭代表)に今後の市場性について話を聞いた。

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