東洋新薬、環境配慮への要望に対応できる基盤を整備

週刊粧業 2019年10月21日号 40ページ

東洋新薬、環境配慮への要望に対応できる基盤を整備
 化粧品と健康食品のOEM・ODMを「ODEM」として展開している東洋新薬は、独自の処方開発力を強みに、環境配慮への要望に対応できる体制基盤を整備している。

 同社では、従来より石油由来成分や鉱物油など化学物質の配合を避けた処方開発に注力してきた。

 中でも神奈川大学が開発した三相乳化法は、人体や地球環境に影響のある界面活性剤を用いないことを特長としている。



 「みずみずしい感触と高い保湿力を付与する三相乳化法を応用したUV製品の引き合いが高まりつつある。ハワイの規制をはじめ紫外線吸収剤への対応が加速する中、白浮きや使い心地、サンケア指数などノンケミカル製品の課題を大幅に低減できる三相乳化をはじめ、我々の開発力を活用することで環境配慮への提案を進めていく」(化粧品事業部 振吉英一部長)

 このほか、効率性の高い機械の導入など工場での省エネルギー化を推進し、前期は前年と比べエネルギー量を削減できたという。

 さらに、健康食品事業では食品廃棄物を畑に返し肥料として活用する循環型モデルの仕組みづくりを進めており、環境問題への積極的な取り組みを行っている。

 一方、化粧品容器については課題も残る。成分との相性や耐久性といったハードルが高く、市場全体で開発が遅れていることが要因に挙げられる。

 また、コストや見た目の問題から顧客の要望が少ない点も一因という。

 「容器開発はメーカーと共同で進め、今後お客様から要望があった際に柔軟に対応できる環境を整えていく。また、廃棄物の資源化といった小さな施策も積み重ねていく。今夏に開始し、想定以上の反響を得ている消費者への配送代行サービスも、在庫調整から一貫して担うことでガスの排出量を削減しており、これらの事業は微力ながら環境配慮に寄与できると考えている。地域に対する貢献を理念に掲げる我々として、今後も環境問題への真摯な対応を図っていきたい」(髙垣欣也副社長取締役)
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