ドラッグストアの化粧品販売戦略、PBや新業態の開発で差別化へ

週刊粧業 2019年11月11日号 1ページ

ドラッグストアの化粧品販売戦略、PBや新業態の開発で差別化へ
 日本チェーンドラッグストア協会によると、18年度の総売上は7兆277億円、総店舗数は2万228店と推計され、売上・店舗数ともに拡大を続けている。この背景には、大手チェーンを中心とした積極的な出店や調剤と食品の拡大、インバウンド需要の取り込みが挙げられる。

 加えて、マツモトキヨシホールディングスとココカラファインが経営統合に向けた協議を開始したという発表に見られるように、PB商品や店舗オペレーションの効率化、商圏エリアといったシナジー創出を目的に各社の再編が目立っている。

 これらは、ドラッグストア業態が時代に即してさまざまに様態を変えながら、買う者を飽きさせない試みで生存戦略を図っていることをうかがわせる。

 出店地域の選定や店舗スタイルなど多様で独自の戦略を図る各社の工夫は尽きることがない。本号では、化粧品の販売戦略に焦点を当て、事業規模の異なる5社に話を伺った。

あと71%

週刊粧業の有料プラン(制限なし)をご契約の方のみ閲覧可能です

  • PC、スマホからいつでも
  • WEBでかんたん記事検索
  • お手元に届く紙面版も販売
有料プランについてはこちら
ホーム > 化粧品業界人必読!週刊粧業オンライン > ドラッグストアの化粧品販売戦略、PBや新業態の開発で差別化へ

ライブラリ・無料
ダウンロードコーナー

刊行物紹介

定期購読はこちら
お仕事紹介ナビ

アクセスランキング

  • 日間
  • 週間
  • 月間
PDF版 ダウンロード販売
化粧品マーケティング情報
調査レポート
株式会社矢野経済研究所
pagetop