富士経済は、ドラッグストアや百貨店などに加え、通信販売直営店やライフスタイル提案型直営店など多様化が進む国内化粧品の販売チャネルの市場を調査し、その結果を「化粧品業態別販売動向とインバウンド実態調査 2020」にまとめた。
この調査では、国内の化粧品の店舗販売13チャネル、無店舗販売3チャネルの計16チャネルの市場動向を調査・分析するとともに、各販売チャネルのインバウンド動向も捉えた。
販売形態別化粧品国内市場（小売ベース）は、店舗販売が19年に3兆5778億円（2.3％増）、20年に3兆1945億円（10.7％減）、無店舗販売は19年に9012億円（0.5％増）、20年に8507億円（5.6％減）を見込む。
店舗販売の市場規模が大きく、2019年は全体の79.9%を占めた。2014年に化粧品が消費税免税対象となって以降、百貨店やドラッグストア、ディスカウントストア、家電量販店、空港型免税店といった訪日外国人観光客が立ち寄るチャネルの好調により伸長してきた。
無店舗販売は、構成比の大きい訪問販売が苦戦しているものの、公式通信販売や通信販売卸の好調により2016年以降、伸びてきた。しかし、2020年は新型コロナウイルス感染症の影響により、店舗販売、無店舗販売ともに市場縮小が予想される。
主要6チャネル、注目2チャネルの市場規模や売上増減要因は以下のとおりとなっている。
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この記事は訪販ジャーナル 2020年8月24日号 4ページ 掲載
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