化粧品と健康食品のOEM・ODMを展開している東洋新薬は今春、新型コロナウイルスに対応した衛生商品の研究開発部門を新たに立ち上げた。
前期より取り組んできた営業部門の増強と合わせ、変化する市場ニーズに迅速に対応できる環境を整えていく。
同社の今期（2020年9月期）の実績は、一部新型コロナの影響を受けたものの、堅調に推移しているという。
この背景として、店頭販売が減少する一方でスキンケアを中心にeコマースの売上が伸長している市場全体の流れが、同社の実績にも反映したようだ。
中でもマスクによる乾燥ニーズとして、アイクリームなど保湿系商材の売上が伸長している。
また、市場トレンドが続くシワの医薬部外品についても、三相乳化技術を応用した独自処方の引き合いが高まっている。さらなる需要の拡大を見据え、下期も提案を強化する方針だ。
今期注力している中国展開は、新型コロナによるロックダウンで一時は受注が落ち込んだが現在は回復傾向にあり、ほぼ当初の計画通りの実績で推移している。
一方、アルコールなどの原料や容器の調達は、業界全体の課題となっている。同社も対応策を準備しており、迅速な対応を図っていくという。
こうした中で、今年4月、同社は新たに「美と健康領域」におけるウイルス対策の衛生用品を研究・開発する新部門を立ち上げた。
各研究のエキスパートを集めた同部門では、アルコールなどの除菌商材や関連商品、免疫を訴求した健康食品など、幅広い領域の製品化を進めていくという。
現在はエビデンスを取得しながら研究を進めている段階にあり、化粧品から健康食品まで、ウイルス対策に効果的な商品の提案を進めていく。
今後の市場について化粧品事業部部長 小林伸次氏に伺うと、「カテゴリーごとに売上の増減が顕著になる」と予測した。
こうした市場では動向や季節性、ニーズを敏感にくみ取り、顧客の要望に即座に対応することが求められるようだ。
そこで、同社は8月に組織変更を行い営業人材の拡充を図った。
加えて、本部との連携をこれまで以上に強化し、企画や研究部門の商談同席やデータの活用など、より客観的な提案が行える体制を構築。個々の営業スキルに依拠しない営業部門全体の底上げに取り組んでいる。
「営業に加え、企画提案・処方開発まで担える人材が育ってきている。本部のサポートと合わせ、先行きが読みづらい市場の変化に迅速に対応できる体制を整えていく」（小林氏）
この記事は週刊粧業 2020年8月24日号 7ページ 掲載
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