百貨店アンケート2020、コロナ禍で売上・客数が大幅減
カンタンに言うと
- オムニチャネル化の進展が加速
- 重点エリアが都市部から郊外・都市近郊にシフト
- コロナ禍で存在感を高めた通販が最大のライバルに
- 客数の増加が最大の課題に、売上・利益双方で資生堂が貢献
重点エリアが都市部から
郊外・都市近郊にシフト
今回のアンケートは、昨年から11社減の17社より回答を得た。
（〔1〕）では、各社の出店戦略について現在の主要立地を尋ねたところ、前回トップの「都市部の駅周辺部」（42.1％）が20.9Pと大きく減少した一方、「都市部の中核商店街」（36.8%）が7.0P増、「郊外」（15.8％）が8.4P増となったほか、前回調査で回答のなかった「都市近郊」（5.3％）がポイントを伸ばした。
百貨店の化粧品売場はこれまで、主要ターミナル駅に展開する店舗を中心に訪日外国人客によるインバウンド需要の恩恵で好調な売上が続いていたが、新型コロナウイルスの感染拡大により状況が一転し、厳しい状況が続いている。
現在の主要な出店立地の結果をみると、外出自粛が生活者の間で定着していることを受け、都市部の一等地に店舗を構えて集客する従来のビジネスモデルの見直しを図る百貨店各社の姿が浮き彫りとなった。
今後の重点立地については、昨年回答のなかった郊外・都市近郊が数字を伸ばしており、大都市圏と比べてコロナの影響が少ない地方からテコ入れに乗り出そうとする狙いがありそうだ。
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この記事は週刊粧業 2020年10月19日号 10ページ 掲載
◎オールリテイラー特集～withコロナ時代におけるリアル店舗の新たな価値とは〔専門店〕■化粧品専門店座談会～「コロナ禍の長期化で見えた化粧品専門店の役割とは？」参加者／岡崎芳明氏（LOOK（ルック）代表取締役社長）、野村和弘氏（くわこや（パルファン）代表取締役社長）、広瀬史貴氏（光広（ヒロセヤ）専務取締役）、高瀬直樹氏（星の国商事（星の国）代表取締役社長）■化粧品専門店20店にアンケート～メ...
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