2020年 業態別化粧品販売高、コロナ禍で高まる通販の存在感
カンタンに言うと
- 【化粧品店】新客開拓途上でコロナ直撃３年連続でマイナス成長へ
- 【百貨店】脆弱性が露わになった百貨店・量販店サービス・商品提供の見直しが不可避
- 【ドラッグストア・量販店】デジタル化や独自商品開発など「ニューノーマル」への対応を強化
- 【訪問販売・通信販売】リアルな接点が弱みとなった訪販コロナ禍で唯一成長を遂げた通販
週刊粧業の推計では、2020年の業態別化粧品販売高は前年比13.1％減の2兆3810億600万円となった。
過去10年間の推移をみると、リーマンショックの影響で2009年以降、3年連続でマイナスを記録したものの、12年には0.4％増と再び上昇に転じ、それ以降はインバウンドの活況もあり、19年まで8年連続でプラス推移となった。しかし、新型コロナの世界的流行の影響で20年は一転して2ケタのマイナスを記録している。
20年は、15～19年まで5年続けて拡大してきたインバウンド需要をさらに加速させる要素として、東京五輪の開催に期待する声が業界内でも多く聞こえていたが、3月には一気に雲行きが怪しくなり、政府が東京五輪の開催中止を決断。その後、新型コロナの感染急拡大を受け、入国規制、緊急事態宣言が相次いで発出されたことで、インバウンド需要が消滅しただけでなく、営業・外出自粛要請による内需の冷え込みも深刻化するなど、外需・内需の激減というダブルパンチに見舞われ、10％を超えるマイナス成長で着地したようだ。
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この記事は週刊粧業 2021年1月1日号 52ページ 掲載
■2021化粧品日用品主要業態の最新トレンド（ドラッグストア）～ニューノーマルへの対応が必須■業態別化粧品の販売推移（2016年～2020年、5年間の推移）■2020年業態別化粧品販売高■激変するH&B市場・有力卸売業に聞く◎花王グループカスタマーマーケティング 竹内 俊昭社長、小売業と共同で新需要の創造を新しいビジネスモデル構築へ◎PALTAC 糟谷 誠一社長、新物流モデル確立の成...
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