ポーラ・オルビスHD、アジア太平洋地域気候変動リーダー企業に選定

　ポーラ・オルビスホールディングスは、日本経済新聞社の英語媒体「Nikkei Asia」と英フィナンシャル・タイムズ、独調査会社スタティスタが共同で実施した「アジア太平洋地域気候変動リーダー企業」調査にて上位200社に選定された。

　同調査では、日本経済新聞社の英語媒体「Nikkei Asia」が英フィナンシャル・タイムズ、独調査会社スタティスタと共同で、アジア太平洋地域に本社を置く企業の2015年～20年にかけての温暖化ガスの削減度合いを調べる「アジア太平洋地域気候変動リーダー企業」調査を実施し、日本の86社、オーストラリアの47社、インドの20社を含む12カ国・地域の企業が上位200社にランクインした。

　このほか台湾から15社、韓国から10社、タイから6社が入り、日本とオーストラリアに拠点を置く企業が上位200社のうち約3分の2を占めた。欧米企業と比べて遅れがちだったアジア企業の環境対応が進み、日本、インド、台湾などの有力企業が、温暖化ガスの排出量を大幅に削減している様子がうかがえた。

　同社グループではSBTに基づき2029年までのCO₂排出量の目標を策定し目標達成に向けて環境目標の達成度を役員報酬に連動することで、コミットメントレベルと実効性を高めている。具体的な取り組みとして生産工場や事業所にて100％再生可能エネルギーに由来するCO₂フリー電力へ切り替えてきた。これらの取り組みが高く評価された。