ニッコールグループ、CO₂排出量の実態把握から削減に向けた取り組みを強化

　日光ケミカルズ、日本サーファクタント工業など7社からなるニッコールグループでは、CO₂削減に向けた取り組みを強化している。

　これまではグループ全体のCO₂排出量の実態把握が困難であったが、昨年からグループ横断プロジェクトによりGHGプロトコルのスコープ1-2に基づき、外部ツールを活用してグループ全体のCO₂排出量の算出を行っている。

　企業のCO₂排出量の開示義務が進む中、排出量を可視化する動きは上場企業以外にも波及しつつあると同社は指摘する。これらの取り組みは2023年からの中期経営計画に基づくもので、CO₂排出量の実態把握と合わせて具体的な削減活動も実施している。

　同グループの工場や、オフィスビルにおける取り組みを紹介する。

　工場（宇都宮・那須）では、太陽光発電の導入、CO₂フリー電力への切り替え、省エネ設備の導入を行っている。特に、CO₂フリー電力への切り替えにより大幅なCO₂削減を達成した。

　省エネ設備としては、「ガスコージェネレーション（熱源を使用し発電した電力を工場内プロセスに利用するシステム）」や、「DO計（溶存酸素量）の設置により排水処理のブロワー運転の効率的な管理」などを実施している。

　オフィスビルでは本社ビル（中央区）、研究所（板橋区）ともに省エネ性能が高い建物として設計されている。本社ビルは、東京都の省エネ診断を実施し、そのフィードバックを基に照明や空調の適切な管理、社員の意識啓発活動なども取り組んでいる。

　研究所は、省エネルギーに関する設備を導入し、従来使用していたエネルギーを50％以下にまで削減して、「ZEB Ready認証（建築物のエネルギー効率に関する基準）」を取得している。

　同グループは、カーボンニュートラルへの取り組みを単なる数値目標としてではなく、企業理念に基づき推進している。グループビジョンの「NIKKOL 25 for 2030」として、2030年までに実現したい25の夢を掲げており、再生可能資源の活用やサプライチェーンの透明性、働き方などさまざまな観点から社会貢献を目指している。