2024年は、1月1日の能登半島地震や、1月2日の航空機衝突事故といった、暗いニュースが日本を駆け巡り、日本国内が大きな不安を感じた幕開けとなりました。その一方で、7月には8年ぶりに有観客でオリンピックが開催されるなど、日常の笑顔を取り戻したことを改めて感じた一年でもあります。
弊社の事業環境は、今もなお続くエネルギー高騰や物価の上昇など、様々な変化により厳しさを増し、予測不可能な出来事に対応が求められる一年となりました。そうした状況の中、社会の変化に対応した経営に取り組んだものの、売上高、利益ともに計画を下回る結果となり、本年は、改めて外的要因への対応力強化を主軸に考え、経営効率の改善を進める所存です。
弊社の商品は、日本全国の多くのお得意先様でお取り扱いいただいておりますが、「つくる責任 つかう責任」に照らしても、「返品への取り組み」は、メーカーとして不可欠と感じております。返品された商品は、最終的には廃棄処分されます。廃棄処分にかかる環境問題や廃棄に至るまでのコストなど、「ムダ」を取り除くことが一つの経営課題と考えております。これまでも取り組んできた施策を基軸に、さらなる返品の削減に向けて真摯に取り組んでまいります。
目まぐるしく変わる社会情勢や気候変動が、私たちに与える影響はとても大きく、2025年も様々な事態が起こると感じております。世の中がどのように動くのかを見通すのは容易ではありませんが、課題と真摯に向き合い、弊社の経営理念、「自然との共生を原点とする」経営の実現を目指し、お客様、お取引先様からのさらなるご支持を得られる企業であり続けるよう、経営努力を重ねてまいります。引き続き、格別のご理解、ご指導を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
最後に、新しい年が皆様にとりまして、ご多幸とご繁栄の年となりますよう、心からご祈念申し上げます。
この記事は週刊粧業 2025年1月1日号 67ページ 掲載
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