粧業日報 2025年4月16日号 2ページ
カンタンに言うと
TPCマーケティングリサーチがこのほど発表した調査結果によると、2023年における主要企業12社(資生堂、花王(ビューティケア事業のみ)、コーセー、ポーラ・オルビスHD、ノエビア、日本メナード化粧品、日本ロレアル、ファンケル、ロート製薬、マンダム、ライオン、ミルボン)のR&D費の合計は前年比5.0%増の1142億円となった。
同調査では、化粧品業界の研究開発における近年の傾向として、「製品開発のスピードアップ化」「パーソナライズド美容の最適化」「グローバルへの対応」「サステナビリティの推進」「新たなビジネスモデルの開拓」といった5つのテーマをポイントに挙げている。
成熟期を迎え、飽和状態となった日本の化粧品市場において、今後の中長期的な未来を切り拓くポイントになるとともに、これらをいかに取り込み独自のイノベーションを生み出せるかが、次の競争の鍵を握っている。
国際情勢や生活者ニーズが目まぐるしく変化し続ける中で、化粧品メーカー各社のR&Dにおいては近年、社会・顧客の課題解決につながる新たな価値を持つイノベーティブな製品やサービスをスピーディーに開発するために自前主義から脱却し、各々の領域で強みを持つ企業間同士とのつながりを広げる協業主義へとシフトするなど、本業の知見を活かして事業領域の拡張を図る動きが目立っている。
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