週刊粧業マーケット

2023年07月10日発行 54～57ページ掲載

【週刊粧業】競争力強化に向けた取り組み

国内化粧品市場は、昨年4月以降、行動制限など水際対策の大幅な緩和により人流が活発化し、回復基調が強まった。今年は3月にマスク着用が自由化となり、5月には感染症法上の位置づけが2類から5類へ移行したことで、観光・旅行を中心に個人消費の回復が見られ、様々な品目で需要拡大が期待されている。訪日外国人の増加も、インバウンド需要に湧いた化粧品業界にとっては大きなプラス材料となってくると見られている。市場の活発化を受け、OEM／ODM会社や原料会社をはじめとするサプライヤー企業も、新製品開発や増産体制の強化に動き出している。その一方で、原材料価格やエネルギーコストの上昇により、収益が圧迫され、ブランド終売やアイテム数を大幅に見直す動きも見られ始めている。サプライヤー間の競争が激しくなることも予想され、そうした市況やブランドメーカーの動きに注視した対応も求められてくる。本特集では、関連企業10社（日本コルマー、東洋新薬、ホシケミカルズ、エア・ウォーター・リアライズ、RAPHAS JAPAN、日進科学、ノーベル化学宏業、ジャパンビューティプロダクツ、アンズコーポレーション、ポイントピュール、メリードゥビューティプロダクツ、日光ケミカルズ）に話を伺った。