週刊粧業マーケット

2017年10月23日発行 50~52ページ掲載

【週刊粧業】シンクタンクが分析する2018年の国内化粧品市場

【週刊粧業】シンクタンクが分析する2018年の国内化粧品市場

価格400円

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今回取材した6社(矢野経済研究所、富士経済、TPCマーケティングリサーチ、インテージ、True Data、ユーロモニターインターナショナル)の分析をまとめると、2016年の化粧品市場は内需が横ばいで推移する一方、小売・卸・メーカーが一体となって訪日観光客を意識した売場づくりや多言語対応カウンセリング、ギフトセットの販売などを強化するなど、インバウンド需要の取り込みで内需のマイナスをカバーしたことで、トータルではプラスで着地したとの見方で概ね一致している。各社は今後の化粧品市場について、東京五輪に向けて訪日観光客のさらなる増加が予想されることから、インバウンド需要の継続的な獲得が進み、拡大傾向が続くと推測している。

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