日本コルマーHD、評価試験が国内外で高評価

　化粧品OEMの最大手である日本コルマーは、原材料の調達から、商品の企画・設計、処方開発、有用性評価、そして薬事法をはじめとする関連諸規制の手続きなど、化粧品の製造販売に関わる領域を１社で対応可能なワンストップトータルサービスを展開しており、2014年3月期の売上げは、その提案力を活かし前年比約5％増で推移した。

　トータルサービスの中でも、約3年前より強化する有用性評価試験を活かしたサービスが好評だ。国内3拠点にある研究所のうち、柏原研究所には、肌診断ルームを完備している。近年は保湿、表現が可能となった抗シワ試験のほか、化粧くずれ（キープ力）などメーク製品に関する有用性データの需要が高まってきているという。

　また、100名超の研究開発者を抱える同社は、テーマ別に進めている研究の成果について学会や論文で発表する傍ら、顧客への付加価値サービスの一環として、それらデータを分析し、販売員向けの資料を作成・提供しており、要望があれば、社内向け勉強会の講師役も行っている。

　同社の研究開発力とそれに基づくデータ資料に価値を見出し、アウトソーシングしてくる大手・中堅メーカーが増えているといい、次の商品開発にも同社を利用するというリピートの循環が10期連続の増収を下支えしている。

　今期もこれまで、国内４拠点目として春から稼働を開始した静岡工場が順調なスタートを切り、売上げにプラスオンされており、15年3月期は売上高250億円（前年比7％増）の達成を見込む。

　6月に日本コルマー会長に就任し、同社ホールディングスの社長となった神崎友次氏は、今後の化粧品OEM市場について「国内ブランドメーカーの工場再編が続き、私たちOEMにとってはフォローの風がしばらく吹き続けるだろう」との考えを示し、中長期の目標に掲げる売上高300億円の大台に向けて提案力の強化を図る。

　また神崎会長は、昨秋、大手外資系企業向けに実施したプレゼンテーションが、世界の競合OEM10社の中で最も高い評価が与えられたことを明らかにした上で「以前から提言してきた『化粧品業界のオープンイノベーション』の考えはグローバル化してきている」との見解を示し、最終目標に掲げる「化粧品OEMのグローバル№１企業」の実現に向け、今後もワンストップトータルサービスに磨きをかけていく方針だ。