True Data、先着200メーカーに購買ビッグデータを1カ月無償で提供

　True Data（本社：東京都港区、米倉裕之社長）では、新型コロナウイルス（COVID-19）の感染が拡大し、経済への多大な影響が想定される中、同社が提供している購買ビッグデータ「Dolphin Eye」の活用により、メーカーの懸命な取り組みに寄与すべく、1カ月の無償提供を4月8日より実施する。

　「Dolphin Eye」はスーパーマーケット、ドラッグストアで販売されている食品、日用品約500カテゴリの購買ビッグデータを搭載。延べ5,000万人の購買情報をもとに統計化したデータで、売上の変化を把握することができる。

　操作が簡単なためマニュアル不要で、ネット環境があればどこでも利用でき、テレワークにも対応している。（※Dolphin Eyeの詳細はこちら）

　米倉社長は、「購買ビッグデータで新型コロナウイルスに立ち向かうことが今こそ必要と考えた。国民の生活を支えるメーカー企業の皆さまの生産計画や配荷計画の参考情報として、ぜひお役立ていただきたい。この危機的な状況に際し、当社では生活者の購買の変化をメーカー企業がいち早く把握できる状態を確立することで、事業運営の一助になりたいと考えている」とコメントしている。

概要「ドルフィンアイ　新型コロナ対策　特別無償提供」

●ツール「Dolphin Eye（ドルフィンアイ）」について

ドラッグストア、食品スーパーマーケットで販売されている食品、日用品約500カテゴリの購買データを搭載。延べ5,000万人の購買情報をもとに統計化したデータで、売上の変化を把握することができる。操作が簡単なためマニュアル不要で、ネット環境があればどこでも利用でき、テレワークにも対応している。

搭載データ：食品・日用品のカテゴリ・ブランド・個別商品ごと／週次・月次ベース／全国・エリア別／過去2年間

●利用について

ツールを1か月間無償で利用することができる。継続して利用を希望する場合は、新型コロナウイルス対策の特別価格で利用することができる。

●対象

メーカー企業先着200社（1社５IDまで）

■ドルフィンアイで把握できるデータの一例

（１）急上昇しているカテゴリ

前月にカテゴリ内でシェアが上昇している商品を、ランキング形式で表示している。

（２）売上の急変