【特集・エコロジー製品】モノづくりから企業活動まで自然と人を守る取り組み推進

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【特集・エコロジー製品】モノづくりから企業活動まで自然と人を守る取り組み推進

 エコロジー製品は、処方や社会活動を通じて自然保護の重要性を訴求すると同時に、低刺激処方やオーガニック原料の使用など肌へのやさしさも持ち合わせるものが増えてきた。人も自然の一部であることを物語っている。

 今回、取材した企業をみてもその傾向は強い。製品の固形化はゴミの減量化につながると同時に防腐剤を使わない処方を可能にする。国産のオーガニック成分を使えば原料の輸送距離の短縮によりCO2の削減につながる。生分解性に高い処方は低刺激でもある。フェアトレードは自然環境の保護にもつながる――。

 この傾向は東日本大震災以降、さらに強まっていると言われている。原発事故による放射能の被害ははかり知れないものであり、安全な暮らし、安全な製品を確保するために人々が奔走する傾向にあるからだ。エコロジー製品にとっては追い風だと言えるだろう。

 また、製品自体の処方だけでなく、再生素材を使った容器やパッケージ、その印刷手法にまで環境保護を意識する企業も出始めている。製造過程で発生するゴミのリサイクル率を高め、ゼロエミッションを推進する企業も増えてきた。同時に、売上げの一部を環境保護団体に寄付するなど、製品を通じて消費者が自然保護活動に貢献できる仕組みづくりも盛んだ。企業、製品、消費者、保護団体、自然保護へとエコロジー的エネルギーが流れていくパイプが形成されつつある。それぞれが自らの立ち位置を見極め、身の丈にあった持続可能な活動をするようになった。 

 化粧品原料のトレンドをみても、オーガニックや天然原料への関心が高まっていることは事実だ。多少コストがかさんでもそれに見合った、またはそれ以上の市場価値をもたらすという。環境展「エコプロダクツ」でも毎回、環境保護を企業理念に掲げる化粧品ブランドが軒を連ねる。

 今回の震災で日本が負った傷は深い。自力で立ち上がるためには、日本企業が日本人のために開発したエコロジー製品の成長が不可欠だ。自然と人を守る取り組みが今の日本にとって最大の使命と言えるからである。

※【週刊粧業】エコロジー特集コチラ

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