猛暑や電力不足に伴う節電意識の高まりを背景に、近年暑さ対策市場は急拡大している。
昨年3～9月の市場規模（氷枕関連、冷却ジェルマット、シャツ用冷却ミスト）は前年同月比約70％増の75億円となり、2年間で3倍超に膨れ上がった（インテージSRI調べ）。
男性化粧品の市場動向に詳しいマンダムの調査でも、昨年1～12月の男性デオドラント市場は、前年比約17％増と拡大。特に、不快除去力の高いボディペーパーが約25％増と使用率が急上昇し、剤型別売上構成比で最上位だったスプレータイプを初めて上回った。
また昨年は、男性化粧品の中でも、冷感機能を高めたアイスタイプの商材が「飛躍的に伸びた」（マンダム）という。
年齢層で見ると、通勤電車やオフィスなど、節電の影響で汗をかく機会が増えたため、特に30～40代の社会人による使用率が一気に高まった。
暑さ対策グッズを多く揃える小林製薬が実施した生活者調査では、夏場を快適に過ごす工夫をしようと考える人の割合が76％に達した。
昨年は具体的な対策として「冷感グッズを買った」と回答した割合は49％。その内訳では「首周りの冷却グッズ」が最も購入経験率が高く、「アイス枕」「冷却タオル」「ボディパーパー」などが後に続いた。
また同調査では、今年の消費者意識の変化として、最需要期を前にした6月までに購入を計画する層が増えていることも判明。こうした早めの対策に加え、今年は購入単価の上昇が予想されると分析している。
「効果を実感しやすいので、一度使えばケアが習慣化し、継続購入が期待できる」と語るのは、あるメーカー関係者だ。昨夏、急速に売れた男性用ボディペーパーでさえ、使用率はまだ30％に満たない。猛暑や節電に関わらず、暑さ対策はある程度定着していくと見ており、市場拡大の余地がまだ十分に残されている。
先行するメーカーを追随しようとする動きも加速して、関連製品も急増中だ。最需要期を間近に控えた各社の節電商戦への取り組みをまとめた。
※上記画像は、小林製薬がこのほど実施した暑さ対策製品説明・体験会の模様
※【週刊粧業】2012年暑さ対策アイテムの最新動向はコチラ
この記事は週刊粧業 掲載
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