アルビオンは、東京農業大学、佐賀大学農学部、ワヤンバ大学畜産水産栄養学部との4者間で、「スリランカ有用植物産業化コンソーシアム」を設立した。
同社は、スリランカが固有の植物の宝庫であり、アーユルヴェーダなどの薬草を生かした伝統医療が盛んなことから、2014年に東京農業大学生物産業学部と共同で「スリランカ伝統植物研究所」を設立。2015年に佐賀大学農学部と共同研究契約を、2016年にワヤンバ大学畜産水産栄養学部と産学連携協定を結び、薬草の基礎研究や栽培研究を行ってきた。
開設当初より、研究で得た利益や研究結果・技術などはスリランカにフィードバックし、スリランカの産業を支援することを目的に活動していたが、今回、2017年8月に適用となった「名古屋議定書」の精神に則り、植物提供国のスリランカに利益や技術を公平に還元する取り組みを明確にすべく、4者間で「スリランカ有用植物産業化コンソーシアム」を設立した。
11月には、同社の小林章一社長が、東京農業大学、佐賀大学、スリランカのワヤンバ大学の関係者とともにスリランカの各機関を訪れ、関係者と面談した。
スリランカ伝統植物研究所は、2017年に研究棟や薬草園を拡大するなど順調に活動を行っている。当初は2019年ごろにスリランカの原料を配合した商品の発売を予定していたが、薬用植物「ニーム」についてはすでに産業化の目途が立ち、2018年にはアルビオンブランドの既存のスキンケア商品一品において、原料の一部をスリランカ産に切り替えて発売する予定となっている。
同コンソーシアム設立を機に、生物多様性の保護と公平な利益還元に対処しながら、スリランカの有用植物の研究をさらに進め、エビデンスを持って積極的に商品化を図っていく。
この記事は粧業日報 2017年12月13日号 6ページ 掲載
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