【週刊粧業】 2023年春の化粧品容器・パッケージの最新動向
昨年4月から機能性表示食品制度がスタートし、消費者庁が公表する届出情報によると、機能性表示食品の受理件数は現在、169製品にのぼる(先月18日時点)。開始当初は大手メーカーからの届出が中心となっていたが、ここへきて中小企業からの届出も増加傾向にあり、身体の部位にまで言及した表示ができるようになった機能性表示食品に対し、健食市場の活性化を期待する声が日を追うごとに高まっている。今特集ではサプリメント原料メーカー5社(ホルス、スノーデン、メディサイエンス・エスポア、太陽化学、貝塚原末)とOEMメーカー8社(東洋新薬、アピ、岩瀬コスファ、ラシェル製薬、三生医薬、ビーエイチエヌ、セントラル・コーポレーション、ニュートリション・アクト)の計13社を取材した。