2019年03月15日発行 39~54ページ掲載
富士経済が発表した機能性化粧品の国内市場調査によると、国内のホワイトニング市場は、アジア人観光客のインバウンド需要を取り込み、2017年が9.1%増の2855億円、2018年が6.4%増の3037億円となっている。このうち、スキンケアは2017年が9.6%増の2404億円、2018年が6.5%増の2560億円と推計している。2018年は特に夏の気温が高かったことからホワイトニング意識が高まったことも要因になっているという。インバウンド需要の落ち着きが示唆される一方、日本製化粧品への需要継続が見込まれることから、今後も美白・サンケア製品の需要は高まっていくだろう。今特集では、関連企業11社(岩瀬コスファ、日光ケミカルズ、一丸ファルコス、クローダジャパン、山川貿易、マツモト交商、BASFジャパン、スノーデン、阪本薬品工業、アシュランド・ジャパン、環境経営ホールディングス)の原料を紹介する。
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