週刊粧業マーケット

2023年04月10日発行 18~23ページ掲載

【週刊粧業】サプライヤー各社の海外戦略

【週刊粧業】サプライヤー各社の海外戦略

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財務省が発表した貿易統計によると、日本の化粧品輸出額は2016年に初めて輸入額を上回り、コロナ禍でもその勢いが衰えず、20年が6549億円、21年が7906億円と拡大の一途を辿っている。本紙2月27日号「受託メーカーアンケート調査」でも既報の通り、アフターコロナに向けた製品開発の方向性として「輸出対応の強化」が最も多い結果となったことも踏まえると、サプライヤー各社においては、今後も海外のクライアントに向けた製品提案がより一層進んでいくことが予想される。本特集では、関連企業18社(ラパスジャパン、日本色材工業研究所、ポイントピュール、ホシケミカルズ、阪本薬品工業、一丸ファルコス、池田物産、DRC、メリードゥビューティプロダクツ、イル・ヴリール、東洋新薬、トキワ、日本精化、高研、木村産業、マツモト交商、コスメテックジャパン、アンプリー)に話を伺った。

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