2024年04月22日発行 1、6~7ページ掲載
人手不足の深刻化が進み、企業の大小を問わず、人材の確保・育成に向けた社内の人事制度の見直しや環境整備が進む。昨年は経済産業省が、デジタル時代の人材政策案として「生成AI時代のDX推進に必要な人材・スキルの考え方」を取りまとめ、公表されたことでAI/DX人材の開発・育成も急務の課題として認識が高まっている。また、2024年卒の採用は、入学当初よりリモート授業を経験してきた学生が対象となり、より多様で柔軟な働き方を支援する動きが強まった。化粧品・日用品メーカー4社(ヒノキ新薬、ナリス化粧品、バスクリン、桃谷順天館)から、人財価値向上に向けた取り組みについて話を聞いた。
■特集/人財価値向上に向けた取り組み~柔軟な働き方に支援を手厚く
掲載企業/ヒノキ新薬(取締役社長 阿部武彦氏)、ナリス化粧品(執行役員 人事部長 守谷太吾氏)、バスクリン(経営企画本部 総務部 人事総務グループ グループ長 鈴木由貴子氏)、桃谷順天館(人事担当者)
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