共同印刷は今春、デジタルサイネージで動画コンテンツを配信する仕組みと販売什器を一体化したサービス「Digital Gondola」（デジタルゴンドラ）をリリースした。
SM、ドラッグストアで新商品やシーズン商品をアピールすると同時に、什器に商品を陳列することで、通常のデジタルサイネージによる動画配信と比べ、購買につながる可能性が高まる。大手ドラッグチェーンで実験導入したところ、導入していない店舗との比較で対象商品の売上が30％以上伸長した。大手小売業、卸売業を対象に、複数台の導入を提案している。
共同印刷のプロモーションメディア事業部はメーカーの販促サポートで、店頭のPOPや什器を制作してきた。その中でデジタルを活用した新たなプラットフォームとして、デジタルゴンドラというサービスを立ち上げた。
デジタルサイネージで動画コンテンツを配信する仕組みと販売什器を一体化したもので、機種は4画面タイプ、タテ1画面タイプ、通常のゴンドラの上にサイネージを搭載したヨコ1画面タイプの3種をラインアップした。
開発の経緯について、プロモーションメディア事業部プランニングユニットの領家隆志課長は次のように説明する。
「われわれがPOPや什器を制作する中で、店舗のバックヤードに行くと、他社がつくったものも含め、大量の販促ツールが使われずに眠っていた。実際に、あるSMで調べたところ、使われているのは1割程度で、残りは廃棄されている。ドラッグストアでも3～4割程度しか使われていない。
メーカーの倉庫にある予備を含めると、相当数が眠っている。特に、紙系の資材が使われていない。こうした販促資材の現状は、昨今のSDGsや環境問題の観点からも好ましいものではなく、制作側の責任として変えていくことにした。アナログのPOP、什器をやめてどうするかというとデジタルサイネージになるが、現状すでに多くの小売店舗に導入されている。
ただ活用状況を小売店、メーカーに聞いてみると、うまく使われていないという回答が多かった。その理由として、単に広告を流すだけで商品と連動していなかったり、連動していてもサイネージが商品と離れた場所にあるため店内での購入に結びついていないことがわかった。商品の近くに置けるものとしては、小型のサイネージやデジタルPOPが主流になるが、これらは小さすぎてお客さまからみられていないというのが実情だった」
