週刊粧業マーケット

2016年04月18日発行 1、5～11ページ掲載

【週刊粧業】大手化粧品・日用品メーカー13社に聞く「第2の柱（最注力の新事業・育成領域）」

化粧品トイレタリー企業の多くは、人口が減少に転じ、物価上昇と消費税率引き上げの影響で実質賃金の伸びがマイナスとなる国内において、「商品の高付加価値化により単価アップを図る」「使用回数を上げることで総使用量を増やす」などの取り組みを進め、数量は前年並みでも金額で2～3%伸ばすことを基本方針としている。その方針は基本的には正しいと言えるが、「第2の柱」とも言うべき新事業・新領域への挑戦が同時並行でなされなければ、持続的な成長は困難といえる。そういう意味で、「第2の柱」の育成の成否が、競争の激しい化粧品トイレタリー業界で一歩抜きん出た存在になれるかどうかの分水嶺になることは間違いなさそうだ。そこで今回は、「第2の柱」というテーマで、化粧品トイレタリー業界の主要企業社が進める新事業・新領域への挑戦にスポットを当て、経営幹部にインタビューを試みた。
【掲載企業】
ジャパンゲートウェイ・堀井昭一代表取締役社長兼CEO、オルビス・岩永利文取締役商品・データ戦略担当、ACRO・宮崎稔章取締役事業開発部長、エトヴォス・尾川ひふみ社長、マンダム・永野隆一第二マーケティング部部長、バスクリン・根津毅製品開発部ビューティケア企画課シニアマネージャー、アヴァンセ・八木奨二社長、ハーバー研究所・末広栄二社長、コージー本舗・小林義典社長、ピリカインターナショナルジャパン・佐藤桂一会長、ファンケル化粧品・佐藤由奈取締役マーケティング本部長、小林製薬・作田暢生スキンケア事業部長、BCLカンパニー・住谷日出海カンパニーエグゼクティブ VECUA事業部事業部長