週刊粧業マーケット

2018年10月22日発行 58~60ページ掲載

【週刊粧業】シンクタンクが分析する2019年の国内化粧品市場

【週刊粧業】シンクタンクが分析する2019年の国内化粧品市場

価格400円

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今回取材した6社(矢野経済研究所、富士経済、TPCマーケティングリサーチ、インテージ、True Data、ユーロモニターインターナショナル)の分析をまとめると、2017年の化粧品市場も引き続き、小売・卸・メーカーが一体となって訪日観光客向けの売場づくりや多言語対応カウンセリング、ギフトセットの販売などを強化したことでインバウンド需要の取り込みが進み、トータルではプラスで着地したとの見方で概ね一致している。今後は東京五輪に向けて訪日観光客のさらなる増加が予想され、インバウンド需要の継続的な獲得が進むとともに、日本で化粧品を購入した外国人に対するアウトバウンド需要の獲得も進むものとみられる。

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