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【C&T・2020年1月号】ドラッグストア各社の化粧品販売戦略

【C&T・2020年1月号】ドラッグストア各社の化粧品販売戦略

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日本チェーンドラッグストア協会によると、18年度の総売上は7兆277億円、総店舗数は2万228店と推計され、売上・店舗数ともに拡大を続けている。この背景には、大手チェーンを中心とした積極的な出店や調剤と食品の拡大、インバウンド需要の取り込みが挙げられる。加えて、マツモトキヨシホールディングスとココカラファインが経営統合に向けた協議を開始した発表に見られるように、PB商品や店舗オペレーションの効率化、商圏エリアといったシナジー創出を目的に各社の再編が目立っている。これらは、ドラッグストア業態が時代に即してさまざまに様態を変えながら、買う者を飽きさせない試みで生存戦略を図っていることをうかがわせる。出店地域の選定や店舗スタイルなど多様で独自の戦略を図る各社の工夫は尽きることがない。化粧品の販売戦略に焦点を当て、事業規模の異なる5社(マツモトキヨシホールディングス、アインファーマシーズ、くすりの福太郎、ドラッグイレブン、中屋薬局)に話を伺った。

発行日
2019年12月16日 
ページ番号
72~78ページ
ファイル形式
PDF
ファイルサイズ
1.41メガバイト

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