【週刊粧業2021年6月21日号4面にて掲載】
同送広告とは、他社が保有している会員へ送る「通販カタログ」「会報誌」にチラシなどの広告を同封して送ることを言い、その会員が購入した荷物にチラシなどの広告を同梱して送ることを同梱広告といいます。
メリットとしては、通販で商品を購入するマインドを持った方に送ることができます。自身が会員登録をしている企業から送られてくるため安心感があり、カタログや商品と一緒に広告が届くため、広告の到達率が高いという特徴があります。
また、媒体毎に会員属性の違いがあるため、自社の商品ターゲットに合わせた媒体選定をすることができ、新聞等の媒体ではリーチできなかった層にも広告を届けることができます。そのため、レスポンス率も他の紙媒体よりも比較的高くなる傾向にあります。
デメリットとしては、新聞のように一度に広く多くの層に広告を届けることができない点が挙げられます。媒体によってカタログを数百万部発行するものもありますが、新聞ほどの発行部数はありません。
また、媒体毎にカタログの発行タイミングが異なるため、新聞や折込チラシと比べると、広告実施のタイミングの柔軟性に欠ける点があります。
同送同梱媒体を選定する際には、自社の商品ターゲットと近い属性であるかを確認するために、媒体資料に書かれた年齢分布や性別と合わせて、必ず、カタログ掲載商品を確認することをお勧めします。
50代以上女性と一言で言っても、カジュアルで安価な商品を望む層が多いのか、おしゃれを好み、それなりの価格帯の商品を選ぶ層がいるのかを想像することができるためです。
併せて他社広告実績の確認をすることを忘れてはいけません。
例えば、Aという媒体は、比較的に安価な商品を販売しています。
そこに、同様な価格帯の広告オファーを出した企業の反応は良かったのですが、反応が良いという言葉だけを鵜呑みにしたX社は、広告オファーが他社と比べると高く、A媒体で広告を実施したところ全く反応がとれませんでした。
カタログ掲載商品や価格の傾向、他社実績の商品、価格傾向を確認することで、自社の商品、価格で反応が取れそうか否かを想像して臨むことができます。
また、その媒体社自体が、自社の新規客を積極的に獲得しているかを確認もしておくと良いでしょう。顧客リストの鮮度によってもレスポンス率に差が出るためです。
初めて同送同梱媒体を実施する場合は、少部数からテストをして相性を探ることが必要です。テスト部数としては、1媒体、1クリエイティブにつき5万部~10万部程を目安として考えると良いでしょう。
また、注文ハガキは必ずつけることをお勧めします。電話注文に誘導することを目的に、注文ハガキを付けないという選択肢もありますがレスポンス数が減るだけですので、特に、始めは注文ハガキを付けて、テストをします。
通販と言えば、折り込みチラシの活用が基本で、以前は折り込みチラシで当たったクリエイティブを同送同梱広告で展開していました。
ただ、最近では折り込みチラシのエリアによるレスポンスのバラつきが多いので、早い段階から同送同梱チラシを活用するのも有効です。
これから、オフライン広告を活用していく会社にとっては有力な媒体ですので、実施の際には、情報収集をしながら活用を検討してみてください。