ジャパンビューティプロダクツは、今期(2024年3月期)よりスタートした中期3カ年経営計画で、企業価値向上に向けた取り組みを強化する。研究開発では自社の得意領域を確立し、製造では地域との連携を深めていく。
高木正好社長に話を聞いた。
――今期の状況についてお聞きします。
高木 第3四半期(23年4~12月)までで、売上高が前年同期比2ケタ伸長で好調に推移している。今期より中期3カ年経営計画をスタートしているが、売上計画目標を初年度でクリアできる見通しだ。
目標を引き上げたいところだが、原材料費や人件費の高騰、物流問題、物価高の影響など様々な不安要素がある。気を抜かず着実に成果を出していく。
――中計ではどのような取り組みを重視していますか。
高木 研究開発では、自社の強みを構築することで、業界内での認知を高めていきたいと考えている。特に、ノンケミカルUVと目まわり製品の処方開発に力を入れている。
ノンケミカルUVでは、クリーム、ミルク、ジェル、ミストの4つの剤型で自社処方を保有している。耐水性試験をクリアした処方のラインナップも拡充している。
目まわり製品では、ふたえ形成製品で色つきタイプを新たに開発し、紹介を進めている。
次のステップとして、ノンケミカルUVと目まわり製品で磨いた技術の応用化も進めていく。
福島・田村市にある工場では、「UP VALUEプロジェクト」に取り組んでいる。長期雇用を目的とした人材獲得に向けて田村市との連携強化や、外部講習などを取り入れた次期リーダークラスの育成も進めている。
また、パート社員を含めた工場の全従業員を対象に、効率化につながる業務改善策を提案するプロジェクト(千本桜プロジェクト)も今期よりスタートさせた。
3年で1000件の改善提案を目標に設定した。以前から誰でも改善提案を行える環境を整えていたが、プロジェクト化やWebによる提案を取り入れることで前期に比べ提案数が3~4割ほど増えている。来期以降も改善提案を促し、働きやすい環境づくりに取り組んでいく。
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この記事は週刊粧業 2024年2月26日号 12ページ 掲載
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