今回取材した各企業・団体(富士経済、矢野経済研究所、ユーロモニター・インターナショナル、総合企画センター大阪、インテージ、船井総合研究所、日本能率協会総合研究所)の分析をまとめると、2014年の国内化粧品市場は、上期が消費増税にともなう駆け込み需要の反動で買い控えが顕著となり市場が低迷したものの、下期は消費マインドが戻ってきたことに加え、昨年10月の免税対象品目拡大を背景にした「インバウンド消費」が活況を呈し、通期でプラスかほぼ横ばいの微増という点で大方一致していた。
2015年の動向については、過去最高を記録した昨年の年間訪日外国人観光客数を9月末時点ですでに上回るなど、インバウンド消費が引き続き市場に大きな影響をもたらしている。
カテゴリーでは、特に1000円台の大容量タイプのフェイスマスクが大きな伸びを見せているという。
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この記事は週刊粧業 2015年10月26日号 18ページ 掲載
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