第33回 IR資料から見た各社中計と財務への影響
今回は業界各社の中期経営計画（中計）とその財務情報への影響について比較してみようと思います。企業は事業活動を行なうにあたり、中期（3～5年程度）的スパンでの経営計画を策定しており、その実現に向かい、営業活動、予算･資金計画策定他の事業活動を展開していきます。
この中計には各社が目指す自社の未来像がある程度具体的な形で表わされているため、投資家にとっては非常に有用な情報です。この中計における各社のポイントとその財務数値への影響を化粧品･トイレタリー業界各社において比較してみたのが下記【図①】です。
資生堂では、2008年度からの10年間のロードマップを描いており、その中でも3年間を各フェーズとして中計を策定しています。このロードマップによれば、各ステージでのブランド強化やアジアでのシェア拡大を基礎として、2007年度に7234憶円だった売上高が2017年度には1兆円を達成すること等を目標に掲げています。
田中計士
新日本有限責任監査法人 シニアマネージャー
2000年、監査法人太田昭和センチュリー（現新日本有限責任監査法人）に入所後、化粧品、食品、宝飾品などの消費者製品メーカーを中心とした監査業務に従事。その他、株式公開支援業務、内部統制アドバイザリー、デューデリジェンス、経理財務専門誌への寄稿等、幅広い業務を行う。
http://www.shinnihon.or.jp/corporate-accounting/industries/basic/cosmetics-and-toiletries/
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