化粧品OEMメーカーの東洋ビューティ（岩瀬保彦社長）は、前期（2012年4月期）も好調に推移し、通過目標に掲げてきた売上高100億円を突破した。
独自のマーケティングによる製品開発と、グローバル企業に多く見られる大ロット受注にも対応可能な生産体制を敷くことで、「多様な顧客ニーズに対応できることが好業績につながっている」と振り返る。
付加価値提案となる独自のマーケティングからの企画開発は、一昨年の東京支店の拡大移転時に設置した企画開発室を核に推進している。とりわけ最近5～6年は、スキンケア製品の企画・開発から、新規顧客を増やすことに成功している」という。メーカーの業績に左右されない経営基盤を強化したことにより、好調を維持している。
今後はエイジングケアなど効果実感が求められる高級品やトレンドを押さえた商品の開発に注力していく。
「既存顧客に対しても、新奇性の高い企画提案を行い、新製品の開発・販売をサポートしていきたい」（同社）
同業他社には、海外事業の育成に取り組む企業が増えているが、国内販売向けの海外生産に関しては「品質面において二重検査が必要になるなど、最終的なコストは国内外注とさほど変わらないのではないか」との考えを示し、現時点では国内マーケットでのOEMにこだわっていく姿勢だ。
「しかし、国内マーケットでも最終製品の低価格化の流れがある。当然、OEMにも影響し、コスト対応のウエイトが大きくなってきている。今後も生産の効率化や省人化を推進し、コスト面での対応力を高めていくつもりだ」（同社）
その対策に向け、2009年の宇都宮第2工場・研究所の新設にはじまり、OEMとしての「全部門の最適化」に向け、研究開発・生産設備、社員教育への投資を積極的に行っている。
社員教育では前期より、工場勤務も含めた全社員を対象に、担当部署や役職に適したセミナーや講義の受講を奨励する制度を導入。今期も人材育成を主要施策に位置づけ、社員のスキル向上に取り組み、顧客ニーズにフレキシブルに対応できる体制を強化していく方針だ。
この記事は週刊粧業 掲載
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