化粧品受託試験の最新動向、安全性と機能面で需要拡大も差別化が困難に

週刊粧業 2014年1月27日号 8ページ

2014年1月29日 19:48

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カンタンに言うと

　カネボウ化粧品の白斑問題もあり、化粧品における安全性の重要性が改めて注目されている。

　「安全性は必須の時代」（関係者）といえ、メーカー各社はこれまで以上にコストと労力をかける必要性がありそうだ。

　そうしたノウハウを自前でもつ大手メーカーだけでなく、今後は新規参入組も含めて安全性の担保に走る動きが加速しそうだ。その際、特に自社で検査インフラを持たない中小クラスのメーカーは、第三者の専門機関に試験を依頼することになる。

　こうした事情などから、本特集を進める中でも、安全性に関する受託試験のニーズが高まっていることが見て取れた。

　他の業界に目を向けると、「冷凍食品に農薬混入」というニュースが年初に駆け巡った。

　これは事件性の高い事例のようだが、消費者は改めて安全性への関心を高めたに違いない。また、TPP（環太平洋経済連携協定）はまだ交渉の出口が見えない状況だが、妥結内容によっては安全性を巡る動きに大きな変化が押し寄せるかもしれない。

　一方、化粧品や医薬部外品の効果・効能を可視化する評価試験のニーズも、近年は高まっている。

　化粧品は他の商材よりもブランド・製品の世界観や情緒的な価値が重要視される傾向が強いとされるが、一方で「肌に対してどんな効果があるのか」という実質的なメリットを求める声もどんどん広がっている。

　その際、現在の消費者動向を考えると、特に第三者のお墨付きを得た効果・効能であることが、より信頼感や価値を生み出しそうだ。

　ただ、現在は「美白」や「保湿」などの単発型のアプローチでは差別化しづらい状況でもある。

　メーカー側は消費者に訴えかけられる特殊な効果や伝達手法を求めており、評価試験を受託する各社にとっては、これまでにない評価系による新たな試験の開発や、既存のメニューを組み合わせて新しいアプローチを提案するなどの対策が求められそうだ。

【記事掲載企業・団体】
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