日本コルマー、グローバル視座で研究開発体制の強化へ

　化粧品・医薬部外品OEM／ODMの国内最大手である日本コルマーは、国内に4つの研究所を構え、2015年春より東京工業大学ベンチャープラザ内に新設した横浜研究所（神奈川県）では、大学との共同研究をスタートさせた。

　これまで「日やけ止め」「敏感肌・アトピー性皮膚炎」などをキーワードに、画期的な新処方を開発する意向を明らかにしている。研究開発トップの田中克昌執行役員は今回の取材で「今期中には研究シーズの探索を終え、来期より本格的に処方開発を進めていく」との方向性を示し、5カ年計画の最終年度となる2020年、日本開催となる国際化粧品技術者会大会（IFSCC）での研究発表を目標に定めた。

　また、同社を「ビジネスパートナー」と表現し、一緒に製品企画・開発を進めるブランドメーカーが増えてきた近年の依頼傾向に触れ、「当社の潜在的・組織的なケイパビリティに対する評価であると捉えている。今後は製造だけでなく、研究開発においても化粧品GMP基準に準拠し、さらには『audit（オーディット）』対応も進めることでケイパビリティを高め、国内とともに海外でのプレゼンスの向上を図っていきたい」と語った。

　その考えの根底には、欧米を中心に広がるコスメシューティカル（機能性化粧品）市場がある。

　田中執行役員は「有効性評価試験で得られた推奨量を配合する化粧品が増え、より医療に近しい美容製品が求められてきている」と言い、引き続き、ハード（研究設備の充実化）とソフト（研究員の補強・育成）の両面を強化し、有効性評価、処方開発の向上を図る考えだ。

　それを支える研究員は毎期補強し続け、現在は約120名を数える。

　「若い研究員が増えており、育成段階に入っている。来期以降、グローバル対応など5年後、10年後の研究開発体制を見据え、組織強化につながる資質の高い研究員の育成に力を注いでいく」