バスクリン、自然との共生を原点に

　昨年は年初の大雪に始まり、豪雨災害、地震災害など、多くの自然災害に見舞われました。こうした自然災害の要因については、企業の事業活動による環境負荷も一つの遠因であることは否めないものと考えております。

　当社は、「自然との共生を原点とする」ことを経営理念で謳っており、あらためてこの大切さを感じる一年でした。当社の主力製品である入浴剤は、大量の湯を浴槽に張ることを前提としたものです。水資源を大切にし、有効活用していくために、入浴後の残り湯が洗濯に利用できるよう研究を重ねてきました。

　また、生分解性に配慮した製品開発にも取り組んできました。加えて、お風呂（浴槽浴）が実はシャワーよりも水の使用量が少ない場合があることや、お風呂を通じて水資源の大切さを知っていただくための啓発活動にも力を入れてまいりました。

　当社製品をご使用いただくことにより環境への意識を高めていただく機会となれば、これも一つの貢献であるものと考えております。

　当社の社名でもある「バスクリン」は、環境への配慮として、古紙77%を使用する紙容器を1999年から採用しております。昨年は大幅リニューアルを実施し、スペック改良等によりお客様への提供価値の向上に努めました。

　リニューアルにあたっては、全ての流通お取引様のご理解とご協力を賜り、全国のお客様にご支援いただきました。この場を借りてあらため深く御礼申し上げます。

　さて、日本の入浴文化を牽引してきたと自負する当社でございますが、多様化するお客様のニーズに応えるべくこれまでもラインナップを充実してまいりました。

　昨年は、自然由来の原料だけを使用し、廃棄物を最小限に抑えるパウチ型の容器を採用した薬用入浴剤「バスクリンマルシェ」を発売し、ケミカルなイメージで入浴剤を敬遠されていたお客様、環境への感度が高いお客様に新たなご提案ができたものと考えています。

　当社は環境活動の先端をいく企業ではございませんが、「環境に優しいものづくり」により、経営理念を実現できるよう信念をもって真摯に取り組んでまいります。

　さて、今後の入浴剤市場に関して、成長余力の期待が小さい成熟市場として評価されることもあるようですが、国内需要においてもまだまだ拡大余地があるものと考えております。当社もこれまで入浴（入浴剤）と健康、生薬研究に関連する数多くの研究を発表してまいりました。

　昨年は、6つの学会で11題を発表しており、温浴研究、生薬研究、これに基づく入浴文化の啓発は、まだまだ途上であると考えております。入浴の効果がさらに周知され、入浴剤の使用が入浴の相乗効果を生むことが広く認知されていけば、さらに入浴剤使用率が高まることが期待できます。

　当社に相応しい、当社が取り組むべきイノベーションに果敢にチャレンジし、新しいお客様を創造し、市場拡大に努めてまいる決意です。消費税増税を控え、日本経済の先行き不透明感が増しておりますが、どのような環境変化においても柔軟に対応できる事業基盤を構築し、社会に必要な企業として成長を目指します。

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