化粧品OEM/ODM大手の東洋ビューティは、2018年度上期の売上高が前年同期比2ケタ増で好調に推移している。業績好調が続く状況下で、増井勝信社長は社内の意識改革に踏み込む。
――日本製コスメの人気を背景にOEM需要も拡大しています。
増井 日本のブランドメーカーは中国を軸にアジア市場へ販路を広げる中、業務効率化が課題となり、製造、さらには開発のアウトソーシング化が進んでいる。アウトソーシングの活用が今後さらに拡がる中で、当社自身もグローバル化への意識を強く持ち、市場の変化に対応できる組織づくりを推進していく。
――17年6月に社長に就任されて1年半、意識して取り組まれてきたことはありますか。
増井 企業理念の浸透など社員の意識改革を強く意識して進めている。
好業績が続いて、社内に気の緩みが生まれる時期であると感じていた。
当社はこの約10年で売上高が2倍以上伸長し、それにともない20～30代を中心に社員を増やしてきた。当社の厳しい時代を知る社員は少なくなっている。
また、組織が大きくなったことで、部署単位でも社員の意識のズレを感じるようになっていた。
引き続き、社内体制の整備・充実化に取り組み、社員が一回り大きく成長できる環境を整えていく。
――対外的な話題では、19年4月にいよいよ佐賀工場が稼働します。
増井 佐賀工場が稼働することで生産能力が増大するのは間違いないが、単なるモノづくり工場に収まるつもりはない。
地域社会との共生を掲げて、雇用や見学の受け入れのほか、体験型ミュージアムを併設して地域に根ざした工場を目指していく。
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この記事は週刊粧業 2019年1月1日号 54ページ 掲載
■2019化粧品日用品主要業態の最新トレンド（ドラッグストア）～成長業態として存在感増す■業態別化粧品の販売推移（2014年～2018年、5年間の推移）■2018年業態別化粧品販売高■特集／新春トップインタビュー（OEM／原料／容器編）◎日本コルマー～時代に求められるOEMの形へ急成長の中国でも存在感を高める◎東洋ビューティ～社内の意識改革を進めて成長持続へ、佐賀工場は「地域と共生」掲げ今春...
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